そもそも広告費（広告宣伝費）とは？なぜ必要？
広告費（広告宣伝費）とは、自社の商品やサービスの広告を出稿する際に発生するコストのことを指します。
広告費には、テレビや新聞などのマス広告や、Googleなどの検索エンジン上で検索結果に表示されるリスティング広告、Yahoo! JAPANなどのWebサイトで表示されるディスプレイ広告（バナー広告）などがあります。
20年ほど前はマス広告のほうが主流でしたが、2010年代後半になるとリスティング広告やディスプレイ広告などのインターネット広告が主流になっています。
なお、広告を意味するペイドメディアについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞ペイドメディア（広告）とは？オウンドメディアとの違いや種類・事例 | 広報代理店
広告は商品・サービスを知らない人にリーチしてもらう手段
企業が広告を掲載する目的は、商品やサービスを知らない人に対して、広告を目にしてもらうことで「認知」してもらうことにあります。
また、商品・サービスの認知拡大にとどまらず、商品購入やサービスの体験といった「行動」を促すことで、直接的な売上アップにつなげる目的もあります。
その他にも、広告によって企業や商品・サービスのブランディングを推進することも、広告を出す狙いとして持っている場合が多いです。
企業にとって最適な広告費とは？
ここからは、企業にとって最適な広告費の額について考えていきましょう。
スタートアップ企業や成長企業の場合は売上の10～20%
スタートアップ企業や成長企業の場合、世の中に自分たちの商品やサービスを広めないといけませんので、売上の10～20%の広告費をかけることが一般的です。
たとえば、月の売上が100万円の企業の場合、毎月の適切な広告費は「10～20万円」程度となります。
成熟した企業の場合は売上の5～10%
企業や商品・サービス、ブランドが社会・世間にある程度認知されている成熟した企業の場合、売上の5～10%の広告費が一般的です。
たとえば、月の売上が1,000万円の企業の場合、毎月の適切な広告費は「50～100万円」程度となります。
B2C企業とB2B企業でも広告費相場は異なる
消費者向け取引を行うB2C企業と、企業間取引を行うB2B企業でも、広告宣伝費にかける費用相場は異なります。
- B2C企業の広告費相場：売上の10～20%
- B2B企業の広告費相場：売上の5～10%
このように、企業の規模や業態などによって、最適な広告費の割合は異なります。ご自身の会社の広告宣伝費を見直してみて、もしも上記の割合を上回っている場合は、広告宣伝費の削減を検討したほうが良いかもしれません。
広告費の見直しや削減によるメリット
ここからは、広告費の見直しや削減によるメリットをご紹介していきます。
ムダな広告出稿を減らすことで企業の利益率を増やせる
現在出稿している広告ごとの費用対効果を測定し、あまり効果が出ていないムダな広告の出稿をストップすることで、企業の利益率アップが期待できます。
「売上の割に利益率が悪い」とお悩みの経営者さまは、ムダな広告費の見直しをオススメいたします。
広告費以外に投資することで企業の競争力を強化できる
広告費の見直しや削減を行うことで、広告費に使用していた予算を別のことに投資することができます。
たとえば、働く社員のモチベーションをアップさせるために給与を上げたり、会社への帰属意識を表す従業員エンゲージメントをアップするために社内広報に力を入れたりすることで、長期的に見ると企業の競争力アップにつながると思います。
従業員エンゲージメントについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞従業員エンゲージメントとは？高い企業のメリットや高めるための施策 | 広報代理店
キャッシュフロー（資金繰り）の改善につながる
キャッシュフロー（資金繰り）が厳しい企業にとっては、広告コストを削減することでキャッシュフローの改善につながります。
ただし、広告費を削減しすぎると、売上が大きく下がってしまう可能性もあるので、効果が出ている広告の予算までカットしないように注意しましょう。
広告の最適化により広告自体の効果をアップできる
広告費を見直すにあたって、出稿中の広告の効果検証・見直しを行う必要があります。
このとき、インターネット広告（Google広告）などの効果をしっかり検証し、リスティング広告のキーワード選択や予算設定を最適化することで、広告自体の効果を高めることが期待できます。
広告費を削減するための手段
ここからは、広告費を削減するための具体的な手段について解説していきます。
現在出稿中の広告の効果検証を行なう
広告費を削減するにあたって、まずは現在出稿している広告の効果検証を行なう必要があります。
広告の効果検証を行なった上で、あまり費用対効果（ROAS）が良くない広告に関しては、出稿ストップをして広告費を削減するのが良いでしょう。
なお、広告費用対効果（ROAS）は、「売上÷広告費×100（％）」の計算式で算出することが可能です。
マス広告の見直し
テレビCMや新聞広告などのマス広告は、幅広いターゲット（潜在層）に対しリーチできることが魅力の広告媒体です。
しかしながら、媒体にもよりますが広告費が高い傾向が強く、費用対効果も測りにくい場合が多いです。
そのため、広告コストを削減したい場合は、まっさきにマス広告から見直すべきでしょう。
インターネット広告を活用する
これまでテレビや新聞、雑誌といったマス広告しか利用してこなかったのであれば、インターネット広告を活用するのがオススメです。
インターネット広告は、リスティング広告やディスプレイ広告、SNS広告などがありますが、いずれも予算に合わせて広告費を柔軟に設定することができます。
企業の商材やターゲットによっては、マス広告よりもインターネット広告のほうが効果がある場合もあるので、まずは低予算からでもインターネット広告をはじめてみるのが良いでしょう。
インターネット広告の自社運用が難しい場合は、専門の運用代行業者を利用するのもひとつの手です。
より効果的な広告戦略を練る
広告費の見直しを検討している場合、効果が出ていない広告の出稿を減らすことも大切ですが、より効果的な広告戦略を練ることも重要です。
たとえば、広告媒体の見直しや、掲載中の広告（テキストや画像）の見直し、広告を届けるターゲット層の見直し、リスティング広告の場合は広告が掲載されるキーワードの見直しなどが挙げられます。
これらの要素を見直すことで、広告費を削減しつつより広告の効果を高めることが期待できます。
広告ではなく「広報」へシフトする
広告費を根本的に見直したい場合は、企業のPR手段を広告ではなく「広報」へシフトする方法もあります。
「広報」とは、オウンドメディア（自社ブログ）やSNS、プレスリリース、YouTubeチャンネルなどを活用したPR手段で、広告のように一時的な効果ではなく、長期的な効果が期待できます。
また、費用についても広告を表示するためには基本的に出稿費用がかかりますが、広報の各種コンテンツは基本的に無料（コーポレートサイトのサーバー代などの維持費は除く）でインターネット上に表示し続けられます。
もちろん、広告のほうが圧倒的にユーザーの目に届きやすいのですが、広報もSEO対策などの工夫を施すことで、広告に負けないくらいの集客効果を発揮することも可能です。
広報について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞広報とは？コーポレート広報などの種類や広告・PRとの違いを解説 | 広報代理店
また、オウンドメディアやプレスリリースなど、各種広報手段のメリットや効果について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞オウンドメディアとは？ペイドメディアとの違いやメリット・注意点 | 広報代理店
＞＞プレスリリースとは？企業が配信するメリット・効果や注意点 | 広報代理店
＞＞インタビュー記事の書き方とは？メリットや取材時のポイントも解説 | 広報代理店
＞＞企業YouTubeチャンネルの運用を代行！広報代理店の「いっしょにYouTube運用」のサービス内容や費用・メリット | 広報代理店
広報のことなら「広報代理店」へ！
この記事では、広告費（広告宣伝費）が必要な理由や目的、企業の規模ごとの最適な広告費の割合、広告費の見直しや削減によるメリット、広告費を削減する手段などについて、詳しく解説してきました。
ムダな広告費を見極めて削減することで、企業の利益を底上げしたり、企業の競争力をアップする効果などが期待できます。
また、広告から「広報」へシフトすることで、オウンドメディア（自社ブログ）の記事やYouTubeの動画など、長期的に効果を発揮する“自社の資産”を手に入れることができます。
これから「広報」の活用を進めていきたい企業様は、広報代理店までお気軽にご相談ください。
また、広報代理店の広報サポート事例については、以下の記事をご覧ください。
＞＞アクセス10倍！売上6倍！広報代理店「いっしょにオウンドメディア」事例“キャップドゥー・ジャパン様”編 | 広報代理店
