目 次
新聞・メディアに取り上げてもらうには？
「新商品や新サービスをたくさん出しているのに、なかなかメディアに取り上げてもらえない……」
「新聞やメディアに取り上げてもらうには、どんな広報をすればいいんだろう……」
こんなお悩みはありませんか？
新聞やメディアに取り上げてもらうためには、いくつか有効な方法が存在します。
はじめに、新聞やメディアに取り上げてもらうための有効な方法についてご紹介していきます。
①プレスリリースを配信する
自社のニュースを新聞・メディアに取り上げてもらうために、最も効果的なのはプレスリリースを配信することです。
プレスリリースとは、企業がメディアなどに対して新商品・新サービスの発売やイベントの実施、企業としての社会的な取組発信といった新しいニュースを発表する文書のことを指します。
発信したプレスリリースが新聞などのメディアの目に留まることで、「メディアで取り上げよう」と思ってもらえる可能性があります。プレスリリースを発信しないとその機会すら訪れないので、プレスリリースの発信は新聞・メディアに取り上げてもらうための必要最低限の方法であると言えます。
プレスリリースについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞プレスリリースとは？企業が配信するメリット・効果や注意点 | 広報代理店
★「PR TIMES」なら10,000以上のメディアへ配信可能
なお、プレスリリースを発信するためには、プレスリリース配信サービスを利用するのが一般的です。プレスリリース配信サービスとは、各配信サービスのWebサイト上にプレスリリースが掲載されるだけでなく、各配信サービスが提携しているメディアへプレスリリースを配信することもできます。
国内シェアNo.1のプレスリリース配信サービス「PR TIMES」では、プレスリリースを10,000以上のメディアと、27,000名超の記者・編集者へ配信することができます。
国内シェアNo.1のプレスリリース配信サービス「PR TIMES」について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞国内シェアNo.1のプレスリリース配信サービス「PR TIMES」とは？特徴や料金を解説
②新聞社・メディアにプレスリリースや企画書などを直接送付する
続けて、作成したプレスリリースを新聞社やテレビ局といったメディアに直接送付する方法も、自社のニュースを新聞・メディアに取り上げてもらうには効果的です。
このとき大切なのは、新聞社にプレスリリースを送る際はFAXでも送る点です。多くの新聞社では現在でもFAXを好んでいるため、記者の目に留まる可能性が高まります。ぜひメールや送信フォームだけでなく、FAXも活用してみてください。
また、手紙を書いてプレスリリースと一緒に送ったり、媒体や特集に合わせた企画書を作成して提案するのも効果的です。企画書を作成する際は、その媒体や特集に合わせて、自社の新商品や新サービスのPRになるような企画を考えます。
もちろん、そのメディアや特集の視聴者層・読者層が喜びそうな企画にする必要があるので、綿密なリサーチも必要になります。
③オウンドメディアにもプレスリリースを掲載する
プレスリリース配信サービスを使って配信している場合でも、自社で運営するオウンドメディア（自社ブログ）にも、プレスリリースは必ず掲載するようにしましょう。
オウンドメディアにプレスリリースを掲載する理由としては、検索エンジン経由でメディアが自社のプレスリリースを見つける可能性を少しでも増やすためです。もし「オウンドメディアを持っていない」という場合は、オウンドメディアの構築から検討してみることをオススメいたします。
オウンドメディアについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞オウンドメディアとは？ペイドメディアとの違いやメリット・注意点 | 広報代理店
④SNSでプレスリリースについて投稿する
X（旧Twitter）やFacebookなどのSNSを通じて、プレスリリースについて発信していくことも、メディアの目に留まるためには大切です。
このとき、プレスリリースを配信したことをストレートに報告しても良いですが、配信したプレスリリースの内容が気になるような、拡散されそうな内容を考えてみましょう。
例えば、以下のような内容からプレスリリースにつなげてみるのはいかがでしょうか。
- プレスリリースで取り上げている新商品の斬新な事実や意外性をアピール
- ユーザー体験を元に共感を得られるような感動的なストーリーを作成
- プレスリリースに関連したユニークな挑戦を提案し、ハッシュタグを活用して参加を促進
- プレスリリースに関する商品やサービスの効果を強調する数字を活用し、興味を引く
- 現在注目されている話題や季節性のあるイベントとプレスリリースを関連付ける
- 新商品や新サービスのユニークな使い方やデモンストレーションを動画で紹介
- 簡単に参加できるSNSキャンペーンやプレゼント企画を実施して拡散を促す
- 有名人やインフルエンサーを活用して拡散
新聞・メディアに取り上げてもらうためのコツ
ここからは、新聞・メディアに取り上げてもらうためのコツをご紹介していきます。
プレスリリースの正しい書き方を実践する
プレスリリースは会社からの「公式文書」になります。そのため、ビックリマークなどの感嘆符や絵文字、くだけた文体の使用は避け、しっかりとした正しい日本語で作成することが大切です。
誤字脱字も記者から嫌われますので、プレスリリース配信前に社内でのダブルチェックは必ず行いましょう。
また、プレスリリースはタイトル、サブタイトル、リード文、本文、報道問い合わせ先の5要素で構成されるのですが、それぞれの役割を理解し、適切な内容を記載する必要があります。
プレスリリースの正しい書き方については、以下の記事をご覧ください。
＞＞広報のプロがプレスリリースの書き方を大公開！タイトルや本文のポイントやコツ | 広報代理店
宣伝ではなく「広報」に徹する
プレスリリースは、「新商品や新サービスを知ってもらいたい」という気持ちで配信すると思いますが、あくまでも宣伝ではなく「広報」に徹して配信する必要があります。
宣伝とは、売上アップを目的とした「広告」のことを指します。そして広報の目的は、直接的な売上アップではなく、自社とステークホルダーとの「良好な関係性の構築」のために行う活動です。
そのため、新商品や新サービスに関するプレスリリースであっても、広告のように内容を誇張したり、事実と異なることを書くことはNGです。プレスリリースは基本的に、客観的な事実のみを記載するようにしましょう。
「広報」の意味や目的について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞広報とは？コーポレート広報などの種類や広告・PRとの違いを解説 | 広報代理店
大ニュースと同じタイミングで配信しない
プレスリリースを新聞・メディアに取り上げてもらう確率を上げるためには、大きなニュース（「政局転換」や「国内外での大事件」など）と被るのは避けましょう。
新聞や各メディアも掲載できる枠は決まっていますので、他に大ニュースがあるときは多くの面を大ニュースが占めてしまい、企業のニュースが入る隙間が無くなってしまいがちです。
そのため、常に社会情勢には気を配りながら、プレスリリースの配信時期を決めたほうが良いでしょう。
データや裏取りの手間を省いた記事を作成する
新聞やメディアが自社のプレスリリースを取り上げようと思ったとき、プレスリリース内にデータや根拠となる裏取りができていない場合、掲載するための手間がかかるので掲載を見送られてしまう場合があります。
新聞やメディアに取り上げてもらうためにも、プレスリリース内にはしっかりとした裏付けのあるデータを掲載したり、裏取り（出典先）を記載した事実や事例を掲載するようにしましょう。
記事で取り上げてくれたメディアにはお礼を言って関係性を築く
もし、自社のプレスリリースが新聞やメディアで取り上げてもらえたら、取り上げてもらった規模に関わらず、必ずメディアや記者の方にお礼を言って関係性を築くようにしましょう。
そうやってメディアや記者の方との関係性をコツコツ築いていくことを、「メディアリレーションズ（メディアリレーションシップ）」と呼びます。
しっかりした「メディアリレーションズ」が構築できていると、プレスリリースを配信した際などに優先的に記事にして取り上げてもらいやすくなります。
新聞社の閑散期を狙ってプレスリリースを送る
どんなに内容がよいプレスリリースであっても、新聞社やメディアの繁忙期に送ったら、取り上げてもらえる可能性は低いでしょう。
年末年始やお盆休みなど、多くの企業が休んでいる最中はプレスリリースの量が減るため、新聞社やメディアに入る情報も少なくなります。そのタイミングでプレスリリースを新聞社・メディアに送付することで、通常の時期に送るよりも取り上げてもらえる確率が高まるでしょう。
自社にあった新聞社・メディアにプレスリリースを送る
新聞・メディアに取り上げてもらいたいからといって、自社のプレスリリースと全く違う媒体に配信したとしても、取り上げてもらえる確率は少ないです。
以下は、新聞ごとの特徴です。なお、雑誌に取り上げてもらう場合でも、自社プレスリリースと関連性が近い雑誌に送るようにしましょう。
全国紙
- 対象：全国で購読可能
- 主な例：朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、日本経済新聞、産経新聞
- 特徴：総発行部数の半分以上を占め、政治・経済・国際ニュースは全国統一、地方版でローカルニュースを掲載。
ブロック紙
- 対象：広域地方紙
- 主な例：北海道新聞、中日新聞、西日本新聞
- 特徴：地域密着型、全国紙よりも地元での購買割合が高い。通信社からの情報も活用。
地方紙
- 対象：県単位で発行・販売
- 特徴：地域イベントや地元の話題を大々的に掲載。地元企業や自治体活動が取り上げられやすい。
専門紙
- 対象：業界特化型
- 主な例：日本証券新聞、交通新聞、日本農業新聞、日本食糧新聞、電波新聞
- 特徴：専門性が高く、業界関係者が主な読者。全国紙記者やテレビ関係者も情報収集に利用。
産業紙
- 対象：消費トレンドや新技術を扱う新聞
- 主な例：日経産業新聞、日刊工業新聞、日経MJ
- 特徴：企業や製品ニュースが中心。コーナーを指定してアプローチすると掲載されやすい。
夕刊紙
- 対象：夕方発行の新聞
- 主な例：日刊ゲンダイ、夕刊フジ
- 特徴：速報性が高く、娯楽ネタを重視。一般紙では扱わない情報も掲載。
スポーツ紙
- 対象：スポーツやスキャンダル、政治経済を扱う新聞
- 主な例：日刊スポーツ、スポーツ報知、スポーツニッポン、サンケイスポーツ、東京スポーツ
- 特徴：全国紙並みの編集体制。文化部や社会部など担当部署が分かれている。
機関紙
- 対象：政党や団体が発行
- 特徴：会員・構成員向け。活動や主張を掲載。日刊から月刊まで多様な発行形態。
新聞・メディアに取り上げてもらいやすいプレスリリースのネタ7選
新聞やメディアに取り上げられるためには、話題性や社会的な関心を引くプレスリリースの作成が重要なポイントとなります。以下では、特に注目されやすいプレスリリースのネタを7つご紹介します。
新サービス・新商品の情報
新しいサービスや商品は、プレスリリースで常に注目を集めるテーマの一つです。新聞やメディアに取り上げられやすくするためには、商品のユニークさや他社にはない強みを明確に伝えましょう。例えば、「業界初」「地域限定」「画期的な技術を採用」など、差別化ポイントを具体的に盛り込むと効果的です。
例:「環境に優しい素材を使用した新型エコバッグを発売！」
季節性にあったトレンド情報
季節ごとのイベントや流行に関連するプレスリリースは、ニュースのタイミングに合わせやすく、メディアに取り上げてもらえる確率が高まります。季節感のある写真や具体的なデータを加えることで、さらに注目されやすくなります。
例:「今年の夏はこれで決まり！涼感素材を使用した新作Tシャツが登場」
新キャンペーンやイベントの情報
消費者参加型のキャンペーンや地域でのイベントは、注目を集めやすいプレスリリースのテーマです。特に、ユニークな企画や大規模なイベントは話題性を高めやすいので、新聞・メディアに取り上げてもらえる可能性が高まるでしょう。
例:「総額100万円分のプレゼントキャンペーンを実施中！」
SDGsやCSRなどの取り組み報告
持続可能な開発目標（SDGs）や社会貢献活動（CSR）に関するプレスリリースは、企業イメージ向上にもつながり、特に地域紙や業界メディアで取り上げられやすいテーマです。
例:「地域の環境保全活動を支援するため、売上の一部を寄付」
業績好調に関する情報
企業の成功事例や業績向上のプレスリリースも、メディアの関心を引きます。ただし、自慢に見えないように、成功の背景やストーリーを明確に伝える工夫が必要です。
例:「昨年度の売上が前年比150％を達成！成長を支えた3つの要因」
新CMに関する情報
新しい広告やCMの制作発表を伝えるプレスリリースは、視覚的な話題性があり、特に映像メディアで取り上げられやすいテーマです。有名人の起用やユニークな演出がある場合は、それを強調すると良いでしょう。
例:「人気俳優〇〇さんを起用した新CMが全国でオンエア開始」
業務提携や買収、新会社設立、人事発表などの情報
企業の戦略的な動きや変化に関するプレスリリースも、業界紙やビジネス誌で注目されるテーマです。具体的な影響や今後の展望を記載することで、よりメディアに取り上げられる可能性が高まります。
例:「〇〇株式会社と業務提携を締結し、共同で新サービスを展開」
新聞・メディアに取り上げてもらうメリット
ここからは、プレスリリースを新聞・メディアに取り上げてもらうメリットについてご紹介していきます。
広告よりも低コストで告知・PRが可能
「広報」であるプレスリリースの目的は、あくまでもメディアなどステークホルダーとの良好な関係性を築くことにあります。しかし、プレスリリースがメディアに取り上げられることで、注目してくれるユーザー・消費者の数は増加します。
その結果、新商品の発売やや新サービスの開始といったプレスリリースの内容を、広告よりも低コストで多くの人に知ってもらうことが可能です。
会社の信頼性や認知度がアップ
たとえば、誰もが知っている全国紙（朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞）に自社のプレスリリースが掲載されると、それだけで会社の信頼度がアップします。
「新規参入で自社知名度がまだまだ低い」
「自社の信頼度を高めたい」
こういった目的がある場合でも、プレスリリースを有名な新聞・メディアに取り上げてもらうことは、とても有効な手段と言えます。
新聞・メディアに取り上げてもらうなら広報代理店にお任せ
この記事では、新聞・メディアに取り上げてもらうための具体的な方法として、以下4つをご紹介しました。
- プレスリリースを配信する
- 新聞社・メディアにプレスリリースや企画書などを直接送付する
- オウンドメディアにもプレスリリースを掲載する
- SNSでプレスリリースについて投稿する
新聞やメディアに取り上げてもらうためには、効果的なプレスリリースの配信が欠かせません。さらに、プレスリリースのFAX送信やSNSの活用、配信タイミングの工夫、取り上げてもらうメディアの選定といったポイントを押さえることで、新聞社やメディアに取り上げてもらえる確率を高めることができます。
また、メディアとの関係性を築く「メディアリレーションズ」や、記者が使いやすいデータや情報の提供も重要です。
新聞・メディアに取り上げてもらえるプレスリリースを作成するなら、「広報代理店」にお任せください。広報代理店では、これまで東証プライム上場企業をはじめ、数多くの企業のプレスリリースを作成しておりますので、プレスリリースに関して確かなノウハウがあります。
＞＞大手食品メーカー様（東証プライム上場）のプレスリリース作成をサポート！広報代理店「いっしょにプレスリリース」の事例紹介 | 広報代理店
また、新聞・メディアに取り上げてもらうプレスリリースにするためのアドバイスも無料で行っていますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
