新しいアイデアやビジネスを世の中に広く知ってもらいたいと考えるとき、「どのように情報を発信し、どのようにターゲットの心を動かせばよいか分からない……」といった悩みを抱えている企業の広報担当者は少なくないと思います。
現代の消費者は、インターネットやSNSを駆使して多様な情報を短時間で取り入れ、興味が湧いた商品やサービスに関しては自分なりの判断基準で「本当に信頼できるか」「自分の希望や問題を解決してくれるか」を見極めようとします。だからこそ、企業やブランドがただ一方的にアピールする広告だけでなく、“第三者の視点”という後ろ盾を得ながら効果的に情報を届ける取り組みが大切になってきました。
その「第三者の視点」を最大限に活用できる手法の一つが、本記事で取り上げる「パブリシティ」です。パブリシティでは、テレビや雑誌といったメディアに自社のニュースや取り組みを報道として取り上げてもらうことで、高い信頼性と大きな影響力が得られます。広告を出すのとは異なる“報道”という形態だからこそ、読者や視聴者の「なるほど、これは価値がある」と納得してもらえるチャンスが広がるのです。
この記事では、パブリシティの基本的な概念から、広告や広報・PRとの違い、さらにパブリシティの種類と具体的な取り組み方法、そして活動において気をつけたいポイントまでを余すことなく解説していきます。
目 次
パブリシティとは？
パブリシティとは、企業・団体・個人などが報道機関（テレビ局、新聞社、雑誌社、WEBメディアなど）に向けて自社の新商品やサービス、取り組みに関する情報を提供し、それが報道や記事として取り上げられる活動のことを指します。
いわば「報道を通じて世の中に広く知らせる」手法で、ときには“フリーパブリシティ”とも呼ばれるように、有償広告とは違い基本的には費用をかけずに取り組める点が特徴的です。
ただし、広告と比べて企業側がコントロールできる範囲が限られている点が大きな違いです。どのように情報を取り上げるか、あるいはそもそも取り上げられるのかどうかはメディア側の判断次第。だからこそ情報を提供する際は「メディアが伝えたい価値」をしっかりと理解し、ニュース性や社会性を盛り込み、自社の伝えたいポイントをわかりやすく提示することが大切です。
同時に、パブリシティでは“第三者の視点”を得られるという強みが生まれます。広告のように「お金を支払って枠を買っている」という形ではなく、メディアがニュース素材として取り上げるため、読者や視聴者にとって「客観性の高い情報」と見なされやすいのです。この信頼感は、企業やブランドが新規顧客にアプローチするとき、また既存顧客との関係を強化するときにも非常に大きな効果を発揮します。
パブリシティと広告の違い
広告は、企業が広告料金を支払い、テレビCMや新聞・雑誌の広告枠、WEBメディアのバナーなどにメッセージを掲載する手法です。表現や掲載量、掲載タイミングをある程度自由に決定できますが、そのぶん費用が発生し、さらに見る側からは「広告」という先入観が生まれやすい面もあります。
これに対してパブリシティは、あくまでも報道機関の編集者や記者が「ニュースとして価値があるか」を判断し、記事や番組として取り上げられる仕組みです。そのため、広告のように確実に枠を確保できる保証はないかわりに「お金を支払っていない（あるいは比較的少ない）」という事実が、結果的に読者の信頼を高めることにもつながります。
また、編集権はメディア側にあるため、情報の扱いについて「必ずしも企業の思ったとおりにならない」という点も、広告とパブリシティの大きな違いといえます。
なお、広告（ペイドメディア）について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞ペイドメディア（広告）とは？オウンドメディアとの違いや種類・事例 | 広報代理店
パブリシティと広報・PRの違い
一般的に“広報”は、企業や組織があらゆるステークホルダー（従業員、取引先、顧客、地域社会など）との良好な関係を築くために行う活動の総称です。そのなかで「メディアを通じて情報を発信する」という手段がパブリシティであり、さらに広義のPR（Public Relations）の一種でもあります。
つまり、PR活動には広告やSNS運用、記者会見、危機管理など多種多様な手法がありますが、そのなかで「報道を通じた情報発信」にあたるのがパブリシティなのです。逆に言えば、広報やPRは社内外にわたるコミュニケーション全般を指し、パブリシティは「報道を意図的に獲得する」活動という点でフォーカスが異なるといえます。
なお、広報について詳しくは、以下の記事をご覧ください。
＞＞広報とは？コーポレート広報などの種類や広告・PRとの違いを解説 | 広報代理店
＞＞社内広報（インターナル広報）とは？企業が注力するメリットや成功事例 | 広報代理店
＞＞企業広報（コーポレート広報）とは？業務や役割の一覧やメリット | 広報代理店
パブリシティの種類
「パブリシティ」と一口に言っても、実はさまざまな種類が存在します。ここでは、パブリシティの種類について解説していきます。
ノンペイドパブリシティの意味
ノンペイドパブリシティとは、企業が広告費を支払わずに、ニュース価値のある情報を提供し、メディアに取り上げられる活動を指します。企業が開催するイベントを取材してもらったり、新商品のプレスリリースを送付して興味を引いたり、あるいは記者会見を行うことで報道してもらう形態が典型例です。
ノンペイドパブリシティの最大の利点は、やはり費用をかけずにメディアへ露出し、幅広い層へ情報を伝えられることです。また、報道として扱われるため、消費者の立場から見ると「信頼できるニュースソース」と認識されやすいのも魅力的です。
一方で、メディアへの掲載が保証されるわけではないこと、そして企業の思惑どおりの情報ばかりが扱われるわけではないことには注意が必要です。
ペイドパブリシティの意味
ペイドパブリシティは、メディアに対して広告料金などの費用を支払うことで記事や番組内で取り上げてもらう手法を指します。いわゆる「記事広告」「タイアップ記事」「アドバトリアル」と呼ばれる形式がこれにあたります。
企業の要望に合わせて取材や記事構成を組んでもらうため、ノンペイドパブリシティと比べれば情報をコントロールしやすく、取り上げてもらうタイミングや内容もある程度調整しやすい利点があります。
ただし、ペイドパブリシティである以上、読者や視聴者も「これは広告的要素を含む記事だ」という認識を持つ可能性が高く、ノンペイドパブリシティほどの中立性・信頼感は得られにくい面があるでしょう。とはいえ、広告と純粋な編集記事の中間的な存在であるため、ブランドイメージを柔軟に表現できるメリットもあります。
媒体別パブリシティの種類
パブリシティには、媒体別に以下のような種類も存在します。
テレビパブリシティ
情報番組のニュースコーナーやワイドショー、特集コーナーなどで新商品や企業の取り組みが紹介されるのが、テレビパブリシティです。テレビは視覚・聴覚に直接訴求できるため、インパクトが非常に大きく、一度紹介されれば一気に知名度が上がる可能性があります。
ただし、その分ハードルも高く、メディアが注目する「ニュース性」「地域性」「話題性」「社会貢献性」などを丁寧にアピールする工夫が必要となります。出演者や番組制作側が興味を持ってくれるような企画書を送ったり、プレスリリースのタイトルやリード文で“ワクワク感”を誘ったりすることが効果的です。
プリント（新聞・雑誌）パブリシティ
新聞・雑誌といったプリント媒体へのパブリシティは、文字や静止画を中心に情報が扱われるため、「内容の正確さ」や「確かなニュース価値」がより重視されます。新聞社や雑誌社の編集者・記者が「読者にとって役立つ情報か？」「時流に合った話題か？」といった視点で取り上げるかどうかを判断するので、ニュースレターやプレスリリースの内容が肝となります。
また、新聞や雑誌では読者層がある程度明確に区分されているため、その媒体の特徴や読者属性を踏まえたうえで情報提供することが大切です。政治経済に強い新聞、ビジネス専門誌、ライフスタイル系の女性誌など、媒体ごとに関心が向かうポイントが変わります。
WEBパブリシティ
インターネットメディアやニュースサイト、キュレーションメディアへの掲載も、パブリシティ活動の重要な柱です。近年ではSNSで多くの人に瞬時に拡散されるため、ウェブ媒体に記事として載ればあっという間に多くの人の目に触れる可能性があります。
特にバズを狙いたい場合や、若年層・ネットリテラシーの高いユーザーをターゲットとする場合にはWEBパブリシティが非常に有効です。プレスリリース配信サービスを利用し、WEBメディア編集者の目に留まるように工夫するほか、SNSとの連動を考えたキャッチーなタイトルづくりなどもポイントとなります。
プレゼントパブリシティ
雑誌やテレビ番組のプレゼントコーナーに商品を提供し、その紹介とあわせて読者・視聴者にプレゼントする形態がプレゼントパブリシティです。比較的ハードルが低く、かつ読者や視聴者には「無料で手に入るかもしれない」というワクワク感を提供できます。
当選者に実際に使用してもらうことでリアルな口コミが生まれる可能性もあり、特に食品・化粧品・日用品など実際に手にとって体感してもらうことで魅力が伝わる商品には有効な手法といえます。
パブリシティ活動に取り組むメリット
ここからは、企業がパブリシティ活動に取り組むことで得られるメリットについてご紹介していきます。
メディアを通じて自社の情報を届けることができる
パブリシティ最大のメリットは、テレビや新聞、ウェブニュースなどの“媒体力”を活用できる点です。自社のオウンドメディアやSNSだけではリーチしきれない層にも、ニュースとして一斉に情報を届けられます。
とりわけ認知拡大の段階にある企業や、新商品・新サービスを多くの人に知ってもらいたいときには強力な武器になるでしょう。
有名メディアに取り上げられることで企業の信頼性が高まる
メディアが取り上げる情報は、基本的には「報道として価値があるかどうか」を判断したうえで掲載されます。言い換えれば、そのメディアにとってニュースになる、あるいは読者・視聴者にとって役立つという評価を受けたことを意味します。
この「第三者が認めた」という事実は、消費者にとっても大きな安心材料です。「広告として打ち出しているわけではないが、新聞やテレビで取り上げられていた」というだけで、一気に信頼感が高まるケースは少なくありません。特に有名メディアで紹介されれば、その後のビジネスや採用活動、資金調達などにも良い影響を与えるでしょう。
予算が限られている場合でも実施しやすい
広告は掲載枠を買うための費用や、制作コストなどがかかります。一方のパブリシティは、（ペイドパブリシティ以外では）基本的に広告費を負担する必要はなく、プレスリリースの作成や記者会見の準備などにかかるコストも比較的少額で済みます。
そのため、限られた予算で大きなインパクトを得たい中小企業やベンチャー企業にとって、パブリシティ活動はとても魅力的な手段といえるでしょう。もちろん、掲載が実現するかどうかはメディアの判断次第ですから、質の高い情報提供や巧みなストーリーテリングが成功の鍵となります。
なお、費用を抑えて会社やお店を知ってもらう方法について詳しくは、以下の記事もあわせてご覧ください。
＞＞費用を抑えて会社やお店を知ってもらう方法！低コストの宣伝手段6選 | 広報代理店
パブリシティ活動への具体的な取り組み方
「パブリシティ活動へ力を入れたいけれど、具体的にどうしたらいいんだろう？」とお悩みの広報PR担当者の方もいるのではないでしょうか。
ここからは、パブリシティ活動への具体的な取り組み方について解説していきます。
自社のプレスリリースをメディアへ送付する
パブリシティの王道ともいえるのが、自社プレスリリースの送付です。新商品やサービスの発表、イベント開催の告知、業界初の試みや独自研究の成果など、メディアにとってニュース価値のあるトピックをタイミングよくプレスリリースにまとめ、メディアの記者や編集部へ送ります。
プレスリリースは書き方次第で採用率が大きく変わるため、タイトルの付け方やリード文での要点の整理、読み手が「これ、面白い」と思えるフック（社会性、独自性、共感要素など）を意識して作成しましょう。
新聞やメディアに取り上げてもらいやすいプレスリリース効果的な書き方やメリット、配信サービスなどについて詳しくは、以下の記事をご覧ください。
新聞・メディアに取り上げてもらうにはプレスリリースが効果的！ ｜広報代理店
＞＞広報のプロがプレスリリースの書き方を大公開！タイトルや本文のポイントやコツ | 広報代理店
＞＞プレスリリースとは？企業が配信するメリット・効果や注意点 | 広報代理店
＞＞国内シェアNo.1のプレスリリース配信サービス「PR TIMES」とは？特徴や料金を解説
自社ニュースに関する記者会見や説明会を開催する
プレスリリースだけでは伝わりきらない“生の声”や“現場の熱量”を感じてもらう方法として、記者会見や説明会を開催するのも有効です。特に、大きな業界変化に関わる発表や、社会的な話題になりそうな取り組み、またはテクノロジー系など実際に見てもらわないとわからない製品などには大きなインパクトがあります。
会見や説明会を通じて直接メディアと顔を合わせることで、記者との関係づくり（メディアリレーション）も深まり、将来的に別の話題で取り上げてもらいやすくなるという効果も見込めます。
メディアに対しニュースになりそうな企画を提案する
企業からメディアへ情報を送りっぱなしにするだけでなく、双方にメリットがあるような「企画提案」をすることも大切です。例えば、「今こんな社会現象が起きているが、そこに対してこんな商品が役立つかもしれない」といった形で、時事性や季節性と絡めたストーリーを示すなど。
メディアは常に「今の時代に合った、面白い企画」を探しています。単に「うちの商品を出してほしい」という依頼だけではなく、メディアの狙いや読者の興味を満たすような切り口を考えられれば、採用される確率がぐんと高まります。
メディアの記者にサンプルを見てもらう
実際に商品の魅力を体感してもらう方法も効果的です。食品や化粧品、ガジェット、アパレルなど、使用感や味わい、質感が肝となる商品なら、サンプルをメディアに提供して実際に使ってもらうことで興味を引き出せます。
ただし、「とりあえずたくさん送りつける」やり方は逆効果になるおそれも。相手の迷惑にならないよう、事前に連絡をとり、興味を持ってもらえそうかを確認したうえで送るのが丁寧です。また、企業のイメージを損なわないよう、梱包や送り方にも配慮しましょう。
イベントやセミナーを開催する
自社主催のイベントやセミナーにメディアを招待し、現場を取材してもらう方法は“体験”を伴うため、記事やニュースにしやすいというメリットがあります。イベント自体に社会的な意義や地域貢献性、業界トレンドに関わる要素を織り込んでおくと、よりメディアが興味を示しやすくなるでしょう。
また、参加者の声や会場の雰囲気など、映像や写真で伝えられる素材が充実しているイベントなら、テレビやウェブニュースでも取り上げられやすくなります。
メディアが開催するコンペ・賞などに応募する
雑誌や新聞、WEBメディアが主催するコンペティションやアワード（例えば「ベスト○○賞」「イノベーションアワード」など）に自社の製品やサービスを応募するのも有力なパブリシティ獲得手段です。入賞・受賞すれば、その媒体で自然と取り上げてもらえますし、受賞歴として広くアピールできるようになります。
応募の際には、「なぜ自社のプロダクトや取り組みがそのコンペの主旨に合致するのか」という点を丁寧に説明し、興味を引くような資料を揃えると効果的です。
メディアリレーションに取り組む
パブリシティ活動を長期的に成功させるうえで欠かせないのが、メディアリレーションです。メディアリレーションとは、日頃から記者や編集者と信頼関係を築き、相手が求める情報やネタを提供し続ける活動を指します。
たとえば、新商品だけでなく業界動向のデータや専門家コメントをいち早く提供するなど、記者が助かる取り組みを積み重ねることで「次回の取材でもこの企業に頼ろう」と思ってもらえます。
また、記者と定期的に情報交換をする中で、「この企業なら面白いネタをくれるかもしれない」と思われるようになると、新たなニュース企画が持ち込まれたり、取材依頼がきたりする可能性も高まります。
広報PR担当がパブリシティ活動へ取り組む際に気をつけたいポイント
本格的にパブリシティ活動へ取り組む際に、注意したほうが良い点もいくつか存在します。ここからは、広報PR担当がパブリシティ活動へ取り組む際に気をつけたいポイントについてご紹介していきます。
パブリシティは「広告」ではなく「報道」であることを理解する
パブリシティと広告は目的や性質が似ているようで、実は根本的に異なります。広告は企業側が枠を買い、表現やタイミングをコントロールできるのに対し、パブリシティはあくまで「報道」としての価値が認められるかどうかが重要です。
この違いを理解せずに「企業に都合のいい情報を好きなように掲載してもらう」ことを期待すると、思わぬ落とし穴にはまる可能性があります。あくまでも“第三者が報じるニュース”であることを肝に銘じ、読者・視聴者に喜ばれる情報をわかりやすく提供しようという姿勢が求められます。
意図しない報道のされ方になる場合もある
メディアは情報を取材し、編集し、最終的にどう報道するかを独自の視点で判断します。ときには取材時の発言の一部が切り取られてしまい、望まないニュアンスで伝わってしまうケースもあり得ます。
もちろん記者・編集者も誠実に対応していますが、尺や紙面の都合上、企業側の思惑どおりにいかない可能性も十分にあることを理解した上でパブリシティ活動に取り組みましょう。
自社とメディアがWin-Winになるように信頼関係を構築する
パブリシティ活動では、単に企業がメディアを「利用する」のではなく、メディアにとっても「役立つ情報を提供する」関係であることが望ましいです。メディアは常に新鮮なニュースを探していますが、それが読者や視聴者にとって価値ある内容でなければ取り上げてもらえません。
つまり、「企業が広報したい情報」と「メディアが求めるニュース」をうまくマッチングさせることが重要です。相手のニーズや興味関心をリサーチし、「こういう視点なら御社の読者に喜ばれるのでは？」と提案できる広報担当者であれば、メディア側も積極的に話を聞いてくれるでしょう。
メディアから取材依頼が来たら十分な準備と練習を忘れない
メディア取材が決まったら、慌てず綿密な準備をすることが成功への鍵です。自社のストーリーや強み、今後の展望など、質問されそうな項目を洗い出しておきましょう。担当者同士で模擬質問を行い、要点を簡潔に伝える練習をしておくと、自信を持って取材に応じられます。
特にテレビ取材の場合は、時間が限られた中でのコメント収録となることが多く、「何をどの順番で話すべきか」をあらかじめシミュレーションしておくと安心です。取材対応の質は、企業イメージや報道内容に大きく影響するため、万全の態勢で臨みましょう。
パブリシティは企業に欠かせない広報活動のひとつ
企業やブランドが消費者や社会からの信頼を得るためには、優れた商品やサービスを生み出すことに加えて、その価値を伝え、共感を得るための情報発信が不可欠です。広告だけではとどかない消費者の感情にアプローチするうえで、「客観的なニュース」として認知を広げられるパブリシティは大きな可能性を秘めています。
しかしながら、パブリシティを成功させるためには、ニュース性や社会性、タイミングなど多岐にわたる要素を組み合わせ、読者・視聴者の心を動かす工夫が必要です。そのためには常にメディアの立場を理解し、相手が求める情報を丁寧かつ真摯に提供できるよう、日頃から準備しておくことが大切といえます。
そして、何よりも大切なのは、商品の魅力や企業の思いを通じて「読者や視聴者にどんな体験をしてもらいたいか」を明確に描くことです。そこにこそ人々の感情が動かされ、「よし、これを試してみよう」と行動を促す力が生まれます。
パブリシティは、単に自社の知名度を上げるだけでなく、ブランドとしての信頼やファンとのつながりを深める絶好の機会ともなります。この機会を活かし、取り上げられたメディアの情報をSNSや社内外への広報活動に再利用したり、記事化された内容を営業ツールとして活かしたりすることで、さらに広がりを持ったコミュニケーションを生み出すことも可能です。
パブリシティ活動のご相談なら「広報代理店」へ
パブリシティを軸とした戦略的な広報活動は、企業イメージの向上と売上拡大に大きく寄与します。しかし、メディアの動向をキャッチしながらニュース性を見極め、魅力的な情報発信を継続することは簡単ではありません。だからこそ、実績豊富な専門家や代理店に相談することで、貴社の強みを最大限に引き出し、メディアへ効果的にアプローチできるようになります。
「自社の商品やサービスをもっと世の中に知ってもらいたい」
「パブリシティへの取り組み方がいまいちわからない」
「記事や番組で取り上げられるためのネタづくりに苦戦している」
もしも上記のような課題があるなら、ぜひ広報に特化した代理店「広報代理店」へご相談ください。
広報代理店では、専任スタッフが企業ごとに課題や目標を丁寧にヒアリングしながら、プレスリリースを中心とした最適なパブリシティ戦略を構築し、実践に至るまでサポートいたします。
以下のお問い合わせフォームより、パブリシティやプレスリリースなど広報に関する御社のお悩みをお送りいただくことで、無料相談を実施させていただきます。どうぞお気軽にお問い合わせください。
また、広報代理店のプレスリリース作成サポート実績については、以下の記事をご覧ください。
＞＞大手食品メーカー様（東証プライム上場）のプレスリリース作成をサポート！広報代理店「いっしょにプレスリリース」の事例紹介 | 広報代理店
